Foreign eXchange

為替レートが変動する理由

為替レートは変動するということを説明しましたが、ここでは、為替レートはどういった理由・要因で変動するのか?どういった流れで為替レートが変わっていくのかを解説していきます。

円高・円安のしくみ」でも説明したとおり基本的に為替レートはそれぞれの通貨を買いたい人と売りたい人の需給バランスによって決まります。

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為替レートはなぜ変動する?

為替レートが変動するのは、それが需要と供給により取引されるためです。為替取引は、ある通貨を売って別の通貨を買うという流れになります。この場合、たとえば、私たちが通常ドルを買う場合、普通は「円を売ってドルを買う」という流れとなります。この時、通貨の買い手は、ドルが1ドル○○円なら買うという注文を出します。そして、それに応じる相手がいる場合だけ取引が成立します。

このとき、ドルを買いたいという人が多ければ、当然高いレートでも買いたいという人が増えてきます。この場合、ドルが買われて、円が売られる結果となりますので、為替レートは円安ドル高になります。逆に、ドルを売りたいという人が多ければ、安いレートでも売りたいという人が増えて、ドルが売られて円が買われる結果となるので、為替レートは円高ドル安へと変動します。

このように、為替レートが変動するのは、通貨の買い手と売り手のバランスが一方方向に動くためです。通貨を買いたいという投資家が増えれば為替は高くなり、逆に通貨を売りたいという投資家が増えれば為替は安くなります。
このあたりの変動のしくみは株式市場(株価)と似ていますね。

 

需給バランスといってもなぜ為替を買いたい人、売りたい人がでるのか?為替レートの変動要因

為替レートは、売買の需給により決定することになります。しかし、需要と供給のバランスが動くのには理由があります。為替投資においては、こうした需要と供給が動く理由を見極める必要があります。為替レートが変動する理由には様々なものがありますが、代表的なものとして以下のような変動要因があります。

なお、「円高・円安のしくみ」で説明したように、通貨取引は対となる通貨との相対評価となります。そのため、たとえば、経済成長率が高くても、対象となる通貨との差が重要になるわけです。

仮に、日本のGDP伸び率が+3%であっても米国のGDP伸び率がそれを上回っているような場合、米ドルに対して円が買われるのではなく逆に売られてしまうような場合も考えられます。為替レートは絶対的な評価ではなく、それぞれの通貨間による差が評価となるという点が大きな特徴であるといえます。

 

国の経済成長、経済規模(GDPの伸び率など)
通貨を発行する国の経済成長は為替レートの変動要因のひとつです。経済成長率が高い国の通貨ほど、通貨需要が大きくなるため、為替レートは高くなります。GDPなどの成長率が高いほど通貨が買われやすく、逆に弱いほど売られやすくなります。

 

国の健全性・リスク
通貨を発行する国の健全性も為替レートの変動要因です。国の健全性が高い国ほど、安全性が高い資産とみなされ需要が高まり、通貨は買われます。逆に、健全性が低い国(借金の多さ・政治の安定性など)ほど、通貨は売られます。特に財務基盤がぜい弱な国の通貨はこうしたリスクによって大きく売られることもあります。

 

市場金利の変化
通常、市場の金利は通貨ごとに異なります。それは、各国の中央銀行(通貨の発行元)がそれぞれの通貨の短期金利をコントロールしているためです。金利が高い通貨は、当然運用益も高くなりますので。一般に金利が高くなるほど、通貨も買われやすくなります。逆に、金融緩和などが行われた場合は通貨が売られやすくなります。
為替レートにおいてはそれぞれの通貨間における「金利差」が重要な要素となります。

 

為替レートの変動は「将来」を見ている

外為投資に限らず、株式投資を始めすべての投資にいえることですが、こうした価格変動商品は「将来」を見ています。

たとえば、日銀が金融緩和を行ったとします。通常考えると金融緩和(利下げ等)は通貨が売られやすくなる要因となります。
しかしながら、市場は日銀の金融緩和自体はすでに織り込んでいるというケースもあります。

こういった場合、すでに「それが行われるもの」として為替レートも変動していますので、この金融緩和による影響は限定的なものとなる可能性があります。逆に、金融緩和の内容が予想よりも小さいといった場合は、円が買われるような可能性もあります。

 

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